民主主義の崩壊

新潟市が今年夏の導入を目指すBRT計画について2回目のアンケート調査で、計画へ反対が約47%と前回調査より10ポイント強減ったというニュースがありました。ただし、賛成は約35%で今でも反対意見の方が多く、しかも調査に回答したのは前回の半数ほどと、いいこと並べた誘導調査を繰り返しても反対を超えることはなく、そんな調査に調査対象者もいいかげんウンザリってことでしょうか。調査対象人数も初回が5270人に対して回答を得たのは1901人、その1901人に2回目の調査を行って回答得たのは1043人って言うんですから、対象者の約1/5しか付き合ってない現状は調査としてほぼ無意味のように思います。新潟市の人口、約80万人ですよ?1/800って母数が少なすぎでしょ。

BRTについては以前から反対または懐疑的な意見が多く、とても市民の理解が得られているという状況にはありません。昨年の新潟市長選挙でも結果的にはBRT推進の篠田市長が再選しましたけど、BRTに反対する他の2名の得票を合わせると篠田市長の得票を大きく上回るわけですから、ことBRTに関してはあの市長選であらためてNoが突きつけられたと言っていいでしょう。しかしやると決めたら戻れない篠田市長、事実上形だけとなったアンケートも「した」という事実が欲しいだけで実際に理解が得られようが得られまいがBRTは予定通り導入する流れ。初めから結論ありきの横暴ぶりは民意に沿ってるとは到底思えません。

 

有識者で作る日本学術会議が原発から出る高レベル放射性廃棄物、いわゆる核のごみの処分について「再稼働を進めるなら、政府はごみ処分方針について国民に明確なプランを示す必要がある」と再稼動まっしぐらの政府に釘を刺しました。放射性廃棄物については昔から「トイレなきマンション」と言われてきたように、その処分方法が決まらないまま原発は建設され、放射性廃棄物は増える一方です。これまでに発生した放射性廃棄物の行き場もないのに再稼動すればそれは更に増えることとなり、根本的な前提としてまずはトイレをどうするかを決めなければならないのですから日本学術会議の提言はまったくの正論だと思います。

しかし安部政権は「原発は重要なベースロード電源」と繰り返し再稼動の方針を変えようとはしません。規制委員会も津波被害想定も活断層についての判断も甘く、事故が起きた際の避難計画については自分たちの仕事の範囲外と無責任に地方丸投げにして続々と再稼動にGoを出そうとしています。福島第一原発事故の収束もままならないのに再稼動なんてそもそも論外だと思いますが、原発推進に反対の声が多く、専門家から苦言が出ているにもかかわらずポーズだけで結局は再稼動ありきで物事を進める横暴ぶりは民意に沿ってるとは到底思えません。

 

沖縄では名護市長選挙、沖縄市長選挙、沖縄知事選挙、衆議院選挙など、数々の選挙で辺野古の基地計画反対を訴える候補が当選したにもかかわらず、安部政権は「普天間の危険除去は辺野古移設以外にない」と頑なにこれまで通りの移設計画を推進しています。キャンプシュワブのゲート前で抗議する住民には沖縄県警が不当逮捕、海上で船に乗って抗議する住民には海保が暴力行為、美しい辺野古の海にはコンクリートブロック投入でサンゴを破壊とやりたい放題で、当然沖縄県民は強く反発しています。コンクリートブロック一発やられただけでサンゴが元に戻るのに何年かかると思ってるのでしょう。

普天間にも辺野古にも関係ない村長選挙でたまたま反対派候補が当選したってレベルじゃなく、数々の選挙で示された基地はNoという大きな民意。安部総理は「今後も地元へ説明をして理解を得ていく」と言ってましたが、それならばまずは工事を一時中断し、地元への説明をするのが先。それで理解が得られてから工事を始めるべきでしょう。なのに結局は移設ありきでケガ人出したり環境破壊までして強引に工事を進める乱暴振りは沖縄県民の民意を完全に無視していると言っていいでしょう。

辺野古

 

民主主義について細かい話しはいろいろあると思いますが、ざっくり言えば「主権者は民衆」ということですよね。国会議員や自治体の長は民衆の代表であり権力者ではないはず。民衆の意見を取りまとめていくのが仕事で、民意と違う方向に進めていくのが仕事ではありません。

なのに、イカれたリーダーは独裁者のように自分の意のままに物事を進める。

民主主義の崩壊なんて言われるのは今に始まったことじゃないけど、ここ数年、特に安部政権になってからはその余りのヒドさが目に付きます。

そろそろ暴動が起きてもいい頃だと思うんですけどっ!

まぁ日本じゃなかなかそういう動きにはなりませんよね。それが正しい方法とも思わないし。

でも、我々にはイカれた独裁リーダーを引きずりおろす手段があります。

そう、選挙権です。

ホントは去年の衆院選で沖縄のように自公に鉄槌食らわせておけば多少はマシだったのにと思うのですが、過ぎたことをあーだこーだ言っても始まらない。

この春には統一地方選挙があります。地方の県議・市議にもいますよね、民意そっちのけで好き放題やってるのとか、私的に政務活動費使ったのはバレて号泣してるのとか。そういうクズにはとっとと退場してもらって、ちゃんと民意を汲んでくれる方に地方から変えていきましょう。

じゃないと、あと数年でとんでもないコトになっちゃいますよ。

いや、マヂで。

 

東北で地震

今日、東北で大きめの地震がありました。

朝の8時6分頃にはM8.6・最大震度4、午後1時51分頃にはM5.7・最大震度5強。

震源地は微妙に異なるものの、東日本大震災の震源と近いこともあって、ちょっと怖いですね。

 

気象庁は東日本大震災の余震だという分析をしてるようですが、少し前にこんな報道もありまして、

朝日新聞

また東日本大震災級の巨大地震が近々起こる前震じゃないかと心配です。

 

今朝のM8.6では久しぶりに津波警報も出て、ああいうの見てると東日本大震災の時の津波の映像がフラッシュバックしたり、緊急地震速報のアラート音が脳内リピートしたり、怖い記憶が蘇ってきます。

直接被災してない私がこんななんですから、東北で被災した方々はとても不安でしょうね・・・・。

こんな時こそ、家庭や職場・学校などで避難場所・避難経路を確認したり、非常食・飲み水の備蓄状況を確認したり、災害への備えを再確認するのも大事ですね。

 

あと・・・・

大きな地震の度に大丈夫かとヒヤヒヤさせられる原発はとっとと廃炉にしてほしいです。

 

政治家のネット活用法を考える

ON AIR

昨日は政治家さんのTwitterとFacebookの活用法について書きましたが、今日は映像コンテンツについてです。

昨日と同じく「候補者の政策・主義主張をいかに多くの有権者に知ってもらうか」という点で考えた時、非常に便利なツールとなるのが映像配信です。

ホームページやブログで文字として書くのももちろん重要ですが、同じ主張でも文字を目で追うのと肉声を通して聞くのとではこれがまた違った印象だったりするもので、映像配信のわかりやすい例で言えばいつぞやの細川・小泉コンビの街頭演説が代表的でしょう。特に小泉さんはああいう場でこそ真価を発揮する方なので、当時配信されていた映像の視聴数もかなりの数になっていました。また、街頭演説や講演会などに諸事情で足を運べない人にとっても中継または録画で見れるというのはメリットが大きいです。

政治家を目指す方なら人前で話すのはそこそこ自信があると思いますので、これを利用しない手はありません。

映像配信のツールとして代表的なものと言えばまずはYou Tubeがあります。その他にもUSTREAM、ニコニコ動画、ツイキャスなど、様々なサービスがあり、それぞれ微妙に特徴が異なります。

一番手軽なものとしてはツイキャスで街頭演説の生中継でしょうか。特別な機材がなくてもスマフォがあればすぐに配信でき、SNSとの親和性も高いので、各地を転々と移動する街頭演説でゲリラ配信するにはもってこいのツールです。ただ、回線状況によっては途切れたり途中で落ちちゃったり不安定な面もあるので、ツイキャスとは別にビデオカメラで録画しておくのも後々のためには必要となってくるでしょう。

で、録画した動画素材があるならYou Tube(じゃなくてもいいんですが)にアップしましょう。その時のポイントとしては「できるだけ編集すること」です。演説が始まるまでの準備中とか途中の休憩とか、主張部分と無関係な見る人が「待ち」になる時間は極力編集でカットするべき。一定時間動画を視聴するというのは見る人にとって音楽を聴くとか文字を読むよりもハードルが高い作業なので、ダラダラと長い時間見せるよりもできるだけ短時間で効率よく内容を把握できるようにする配慮が欠かせません。質疑応答での受け答えの「間」とかも可能ならカットした方がいいでしょう。編集は特別凝ったものでなくてもブツ切りして繋ぐ程度で充分。街頭演説と同じく大事なのはテンポです。

あと、ここからは映像にプラスアルファの部分になるのですが、案外効果的なのが「文字起こし」です。要はしゃべった内容をテキスト化するということですね。大事な会見や演説で文字起こししてくれてる方を度々目にしますが、映像はどうしてもその間画面を見続けなければいけないので、その時間がない、要点・結論だけ知りたい、などの場合には非常に便利。また、ホームページやブログにそれを載せれば検索経由で見てもらえるチャンスも増えます。ただ、唯一かつ最大の難点は「めんどくさい」ってことですかね(笑)。

 

で、WebとSNSと映像配信を組み合わせてまとめてみると、

前日にWeb・SNSで街頭演説予定の告知→街頭演説→ツイキャスで生中継・Twitterで拡散→録画した動画を編集してYouTubeにアップ→ホームページ・ブログでYouTube動画の埋め込み&文字起こしを公開

こんなフローが理想的でしょうか。

 

政治家さんというと若い方でも30代前半、多くは40代以上の中高年。パソコンとかインターネットが苦手って方もきっと多いですよね。これを読んでも「自分にはムリ!」と思うかもしれません。でも、別にご本人が直々にやらなくてもいいんです。周りにそういうのに詳しいスタッフがいれば任せればいいし、逆にそういうスタッフがいないならぜひ自分の右腕に加えてください。強力なツールを持ってるか持っていないかはこれからのネット選挙を戦う上で大きな差となります。

大きな政党の推薦もらってるとか、地元に支持基盤があるとかで、あぐらをかいてるとネットを駆使する新しい世代に足元すくわれますよ~。

 

政治家のSNS活用法を考える

SNS

タイトルは偉そうにつけてみましたけど、単に個人的考察というか見解というか、まぁ独り言みたいなもんなので、そのつもりでお読みください。

 

この4月に統一地方選挙があります。

今や選挙においてWebやSNSの活用は欠かすことができないものになってきて、ここをいかに攻略するかが得票に影響する一つのファクターになっているように思います。

現在、日本で主流のSNSと言えばTwitterとFacebook。他にもmixiやGoogle+、GREEなどがありますが、ユーザー数や認知度の点においてTwitterとFacebookが2強状態と言っていいでしょう。

政治家さんでも個人のアカウントや政党・支持団体のアカウントを駆使して選挙期間中は一所懸命発信してる方は少なくありませんね。

ここでSNSを使う目的としては「候補者の政策・主義主張をいかに多くの有権者に知ってもらうか」がポイントで、逆にそれ以外に使う理由はあまりありません。

その点でTwitterとFacebookを考えてみると、

Twitterは基本的にツイートを読みたい人を勝手にフォローする(できる)メディアで、相手からのリフォローはそれほど重要視されません。芸能人やスポーツ選手など、気になる人をフォローして片思いでも楽しめるのが一つの特徴かと思います。また、自分がフォローしてない人のツイートでも面白かったり役に立つ情報だったりすると色んな人がリツイートすることで拡散力、あるいは情報収集力が高いというのもTwitterの特徴かと思います。

対してFacebookは個人対個人の両想いが基本という色が強く、また、ユーザーの公開範囲が限定されているケースも少なくないという点で、既に友達になっている人には届くけれど拡散力としては少々弱めかな、というのが私の印象。

つまり、
Twitterは新規のファンを増やすツール、
Facebookは既存のファンを大事にするツール、
とも受け取れます(やや乱暴な括りですが)。

これを「候補者の政策・主義主張をいかに多くの有権者に知ってもらうか」で見れば、自分を知らない人、政策を知らない人にアピールするにはFacebookよりはTwitterの方が向いてるのではないでしょうか。

 

では、実際に私自身がTwitterでフォローしている政治家さんのツイートを見ていて感じた事例をいくつかご紹介します。

 

まずは山本太郎。この方はもうTwitterを主にネットで育ったと言っても過言ではないでしょう。アンチも多い代わりに熱心な支持者も多く、リツイート率も非常に高い。3.11直後から様々な現場に出向くことも多くて、そこからのリアルタイムなツイートは正にTwitterの特徴を最大限に活かしています。ツイキャスでの中継が多いのもTwitterと絡めてうまく活用してると思います。ただ、感情的になる部分も多々見られ、そういうツイートはアンチに利用されたりするので、スルースキルも必要になってきますね。全体的には選挙期間中だけでなく日常的に使いこなしているので政治家アカウントとしては参考になる部分も多いかと思います。

続いて三宅洋平。この方は現時点で政治家ではありませんが、山本太郎と連携して政治活動してたのはご存知の方も多いでしょう。Twitterの使い方としては山本太郎と類似する点も多いのですが、政治活動のみに絞ってツイートしているわけではないので、彼の音楽やビジネスのファンではなく政治活動面のみ支持してる方にとってはやや雑音が多いと感じるかと思います。実際に私も2013年夏の参議院選挙に立候補してたあたりはフォローしてたのですが、大事なツイートは誰かがリツイートしてくれるだろうと、その後はリムってます。リムられるのを防ぐには、発信する情報のジャンルが多岐に渡る場合はフォロワー層を限定させるためにアカウントを分けるというのも一つの方法ではないかと思います。

続いては昨年新潟市長選に出馬した斎藤裕。この方の場合はご本人のアカウント(今はもうないのかな?)よりもそのスタッフが一所懸命ツイートしてたのが非常に印象的でした。市長選では最下位に終わったものの得票では3者拮抗という善戦を繰り広げられたのは、早い段階で明確にBRT反対を訴えていたのが大きいのと同時に、有能なスタッフによるWeb・SNS戦略が支持を広げた一因ではないかと推測します。当選した篠田市長はSNSを一切やらず、次点の吉田孝志はアカウントはあるもののほとんど活用せずといった状況でしたので、尚更でした。ただ、こちらのスタッフさんのアカウントは三宅洋平どころじゃないくらいに雑音が多い(笑)。スタッフに徹して政策や街頭演説情報に絞ればいいものを、どうでもいい雑談レベルのツイートもハンパなくするので、その面で斎藤さんの支持者にすらリムられるという逆効果も生んでいたのではないでしょうか。政治家アカウントの場合はプライベートな個人の面と政治家としての主張は分けた方が無難でしょう。

最後に我らが新潟県の泉田裕彦知事。私が今まで見てきた政治家のTwitterアカウントの中ではダントツで素晴らしいと思うのが泉田知事です。まずは内容。新潟県知事として必要最低限の事務的なものが多いのですが、意見を述べる場合も個人としてではなく知事としてのスタンスが一切崩れず、また、柏崎刈羽原発についてや原子力規制委員会に対する姿勢も一切ブレることなく一貫していて、それ以外の雑音的なツイートや他者のリツイートはほとんどありません。県民第一の姿勢と高い知識に裏付けされた説得力のあるツイートは共感を得ることも多くリツイート率も高めです。さらにツイートの頻度。多すぎてもウザいし、少なすぎると誰も見ないもんですが、この頻度がとても絶妙なバランスで見る側にストレスを与えず、また、タイミング的に見逃したツイートも重要なものはリツイートされるので時間差でタイムラインに現れたりして結果的に知事のツイートは多くの方の目に止まることになります。今日時点でフォロワーが4万3千弱と地方の県知事としては非常に多く、県外のファンが多いのも泉田知事アカウントの特徴です。

 

こうしてそれぞれを見てみると、政治家さんがSNSをどう活用していくのが効果的なのか、ちょっと見えてくるような気がします。

 

もちろんTwitterやFacebookだけあればOKということではなく、文字数や公開範囲の限定されるSNSはどちらかといえば補助的な役割で、政策や意見はホームページなりブログなりでしっかり伝える必要があるのは言うまでもありませんし、選挙期間中だけ一所懸命になるのではなく、常日頃からブレない主張を続けるのも大切でしょう。

ローマは一日にして成らず。選挙も選挙期間中だけでは成らず、です。

統一地方選挙までもう日が短いのですが、今からでも早急にWeb・SNS戦略を展開していくのがベターですね。アカウントすら無いなんて論外です(笑)。

 

あと、候補者ご本人が注意するべき点としては、Twitterのフォロワー数やFacebookのいいね!の数はあまりアテにならないということです。たくさんリツイートされてたくさんいいね!されると自分がと~っても支持を得ているように錯覚するもんですが、それらが全て得票に繋がるとは限りません。SNSで支持してる人が全て自分の選挙区内に住んでるわけではないし、そもそも投票にすら行かない人も多いんですからね。SNSの反応を見て当選間違いナシと確信持ったのに惨敗したって例はいくつもありますので過信は禁物。むしろSNSで見えてない範囲にも支持を集めるような日々の努力が欠かせません。

 

と、4月の新潟市議会議員選挙に出馬する東区のある方への私なりのアドバイスの意味も含めて今日の独り言でした。

ちゃんちゃん。

 

イスラム国と呼ぶのはやめよう

今のところあの過激派集団に対して一般的に使われている「イスラム国」という呼称。この呼び名のせいでイスラム教信者が大迷惑しています。

あらためて言うまでもなく、イスラム国=イスラム教ではありません。

イスラム教徒の方も「あればイスラムの名を悪用したただの犯罪集団」と言っています。

なのに同一視されてイスラム教徒や施設に対して嫌がらせや迫害が起きているのはかなり問題です。

ただ、それに代わる呼称が統一されていないのが現状。

IS(Islamic State)
ISIS(Islamic State of Iraq and Syria
ISIL(Islamic State in Iraq and the Levant
ダーイシュ

など、国によってもバラバラ。

日本では政府としては「ISIL」を主に使うことにしているようなので、このブログでも最近はISILを使うようにしていますが、テレビや新聞などのメディアでは相変わらず「イスラム国」としているものが多く、これではいつまで経ってもイスラム教への偏見は解消されません。

「イスラム国」という名称を使わないようにという動きは世界的にあるようなので、日本でどう統一していくのかまだ流動的ではありますけど、誤解から生まれる偏見でイスラム教徒の方々がつらい思いをしないためにも、ISでもISISでもISILでもいいので「イスラム国」という名称は使わないようにしていくべきでしょう。

でも、ISISだと今度はトヨタが迷惑ですよね・・・・。