本日、電気メーターの検針がありまして、

2ヵ月連続黒字達成＼(^o^)／

6月が梅雨の割に雨が降らなかったせいかもしれません。
最近発電がイマイチっぽいので今後の天気に期待です。

で、7月になって再生可能エネルギーの固定価格買取制度がスタートしたこともあり、全国でメガソーラーや風力発電の新規参入が相次いでいます。新潟市でも3つ目のメガソーラーが稼働しましたしね。この動きは今後も益々加速していくことでしょう。

でも、ちょっと待って。

再生可能エネルギーの拡充は非常に良い動きだとは思うんですが、メガソーラーばかりどんどん作ってもしゃーないじゃんとも思うんですよね。

太陽光発電を導入した方はもちろん、導入してない方でも太陽光発電が非常に不安定な電源だというのはわかりますよね。なんたってお天道様次第ですから。風次第の風力発電もまた然り。安定供給するためにはベースとなる電源が不可欠。太陽光発電や風力発電がいくら揃っていても安定供給できなければ結局火力や原子力に頼らざるを得ないわけで、これでは脱原発の追い風になるとまでは言えません。

なので、これから大規模再生可能エネルギー産業に参入する企業や自治体は、地熱や洋上風力などの比較的ハードルの高い再生可能エネルギーの方に積極的に参加してほしいかな、と思うわけです。

一般家庭で導入できる再生可能エネルギーはほぼ太陽光発電に限られます。小型の風力発電もあるにはありますが導入コストも高いし発電量も少ない、騒音や高周波の問題もあってなかなか現実的ではありません。つまり一般家庭には太陽光発電以外に選択肢がそもそも無いんです。

しかし太陽光はまさしく電気の地産地消が可能な発電方法で、電気が必要な市街地の屋根にソーラーパネルが並べば送電ロスがほとんど無いメガソーラーが作れるわけで、わざわざ郊外にメガソーラー作るよりよっぽど効率的。しかも市街地の太陽光で発電できていない時は同じく郊外でもできていないわけで、パッケージとして考えれば異なる発電方法で相互に補えるのがベストです。

新潟には川も海も温泉もあります。市街地では太陽光、郊外では小型水力や洋上風力や地熱、そして補助的に火力、というようにうまく使い分ければ再生可能エネルギー比率を高めることはそんなに難しいことではないでしょう。行政はそういう方向に持っていくような中長期のビジョンを示し、社会全体で脱原発できるように進めていければいいんじゃないかと思います。

最近ではDMMが一定期間は売電の一部をDMMのものとすることで導入費用をかなり安く抑えるという一般家庭向けの太陽光発電導入事業に参入し、新たなビジネスモデルとして注目されています。電力会社も嫌われ者の原発にいつまでも固執するんじゃなく、例えば一般家庭の屋根を借り上げてソーラーパネルを設置するとか、販売・設置事業を自ら行うとか、再生可能エネルギーの普及によって収益が減るのを避けるのではなく、それによって収益を上げる方向にシフトし、その上で一般家庭じゃ導入できない風力や水力、地熱発電の設備拡充を進めていけば国民の見る目も変わるんじゃないでしょうかねぇ。

前にアイスランドのエネルギー事情をテレビで見ました。アイスランドではエネルギーの7～8割を地熱発電、残りを風力発電で賄い、火力も原子力も使わない100％再生可能エネルギーを実現しています。豊富な湯量の地熱発電はベース電源に最適なんですね。で、アイスランドって言うと遠い国ってイメージですが、日本とは共通点があります。そう、アイスランドも日本も温泉大国なんです。日本では源泉が国定公園内にあったり温泉地で反対運動があったり地熱の開発がなかなか進んでいないのが現状ですが、それらをクリアする法整備など整えばアイスランドのように電力の大半を地熱発電で賄うことも不可能ではないかもしれません。ちなみにアイスランドの地熱発電設備は日本企業が非常に多く関わっていて、技術的にはむしろ日本は世界をリードする立場なんですよ。そもそも危険極まりない原子力は言うまでもありませんが、火力の比率も下げることができれば中東情勢や為替変動など外的要因に左右される石油への依存も減らせるということ。アイスランドのように自国で100％賄え、電気代も安くすることができれば国内産業が活性化したり海外からの投資が増えたり、日本経済にプラスになる面も大きいと思います。

ということで、国や地方自治体、企業の皆様にはぜひ太陽光発電ばかりではなく、一般家庭でできないベースとなりうる発電方法へ力を注いでいただきたいと思います。